米イラン情勢緊迫で米株急落ダウ一時1100ドル安

中東情勢緊迫が市場直撃

3日の米株式市場は大幅安で取引を開始した。ダウ工業株30種平均は前日比で1000ドル超下落し、一時1100ドルを超える下げ幅となった。米国とイスラエルによるイランへの軍事行動が長引くとの見方が広がり、投資家の警戒感が強まった。

前日の2日もダウは一時600ドル近く下落したが、終盤にかけて下げ幅を縮小していた。3日は改めて売りが優勢となり、リスク回避姿勢が鮮明となった。

トランプ米大統領は2日の演説で、対イラン軍事作戦について期間を限定しない姿勢を示した。さらに地上部隊派遣の可能性も排除しなかった。ルビオ国務長官も、米軍のさらなる攻撃が控えていると警告している。

こうした発言が市場に緊張をもたらした。軍事衝突の拡大が世界経済に及ぼす影響が意識され、株式市場では売り注文が膨らんだ。

イラン革命防衛隊はホルムズ海峡を封鎖したと発表した。これを受け、原油価格は急伸した。WTI原油先物4月物は一時1バレル77.98ドルと、期近物として2025年6月以来の高値を付けた。

カタールでは国営エネルギー企業の施設がドローン攻撃を受け、LNG生産拠点が停止した。欧州の天然ガス価格も上昇し、エネルギー市場全体に緊張が広がっている。

ダウ構成銘柄ではキャタピラーやシャーウィン・ウィリアムズが下落した。ゴールドマン・サックスやJPモルガン・チェースなど金融株も軟調だった。エヌビディアやアマゾンも売られた。

一方、ベライゾンは上昇した。ナスダック総合株価指数は下落率が2％を超える場面があった。前日はプラス圏で終えたが、3日は半導体関連やハイテク株に売りが広がった。

株価の変動性を示すVIX指数は一時27台まで上昇した。中東での軍事衝突がエネルギー供給や企業活動に与える影響が注目されている。情勢の進展次第で市場の値動きが左右される状況が続いている。